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  1. 江戸川大学紀要
  2. 江戸川大学紀要 第35号(2025)

在日外資系企業におけるイノベーション活動に関する調査

https://doi.org/10.50831/0002000131
https://doi.org/10.50831/0002000131
b24f046a-5cfc-434f-8a50-85dfcf643535
名前 / ファイル ライセンス アクション
DK2025-29.pdf DK2025-29 (705 KB)
Item type 紀要論文(ELS) / Departmental Bulletin Paper(1)
公開日 2025-04-28
タイトル
タイトル 在日外資系企業におけるイノベーション活動に関する調査
言語 ja
言語
言語 jpn
キーワード
主題Scheme Other
主題 在日外資系企業
キーワード
主題Scheme Other
主題 R&D 国際化
キーワード
主題Scheme Other
主題 グローバル・イノベーション
資源タイプ
資源タイプ識別子 http://purl.org/coar/resource_type/c_6501
資源タイプ departmental bulletin paper
ID登録
ID登録 10.50831/0002000131
ID登録タイプ JaLC
item_1_description_1
内容記述タイプ Other
内容記述 P(論文)
著者名(日) 安田, 英土

× 安田, 英土

33

ja 安田, 英土

ja-Kana ヤスダ, ヒデト

Search repository
著者所属(日)
ja
江戸川大学
item_1_description_11
内容記述タイプ Other
内容記述 本稿は在日外資系企業におけるR&D 活動ならびにイノベーション創出の実態に関する調査結果を取りまとめたものである。本稿で用いたデータの調査は,在日外資系企業500 社に対するアンケート調査と,アンケート回答企業の特許出願動向調査となっている。この結果,在日外資系企業ではR&D 活動とイノベーション創出の実績が確認され,日本の技術資源の活用や日本市場向け製品の開発などの取り組みが行われている様子が窺えた。今後,企業属性によって取り組み内容の決定要因に相違が存在するのか,確認していく必要性がある。他方,日本でR&D 活動やイノベーション創出の取り組みを行っていない企業も存在している。こうした相違が存在する理由については,更なる取り組みを通じた分析によって明らかにする必要性があると言える。
言語 ja
item_1_source_id_13
収録物識別子タイプ NCID
収録物識別子 AA12560773
bibliographic_information ja : 江戸川大学紀要

巻 35, p. 411-419, 発行日 2025-03-15
出版者
出版者 江戸川大学
言語 ja
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Ver.1 2025-04-28 07:33:32.988475
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